メッキ工場跡地で六価クロム、鉛、トリクロロエチレンを、原位置浄化と必要最小限の掘削除去により、安全かつ経済的に基準値以下に低減し区域指定解除を達成した事例。
| 対象地の地歴 | メッキ工場跡地 |
| 浄化対象物質 | 六価クロム、鉛、トリクロロエチレン |
| 法対応 | 特定施設の廃止に伴う法第3条調査区域指定申請及び解除 |
| 実施工法 | 原位置酸化分解、原位置置換法、掘削除去 |
| 工期 | 120 日間 |
土壌汚染対策の概要(本件の整理)
1.地層・環境条件
- 不透水層が浅く厚い地質構造で、地下水位が高い。
- 現場面積が狭く、予算も限られていた。
2.汚染状況と法的対応
現地採取試料を用いて、以下の2点を確認。
- 六価クロムの濃度が基準値を大きく超過。
- 特定施設の廃止に伴い、土壌汚染対策法第3条調査から関与。
- 六価クロムは毒性が強いが、近隣に飲用井戸がなかったため、 「要措置区域」ではなく「形質変更時要届出区域」に指定された。
3.対策の流れ
- 原位置浄化により、TEC(トリクロロエチレン)とPb(鉛)の濃度を基準値以下に低減。
- これにより、掘削搬出による対策土量を削減。
- 最終的に掘削除去を実施し、区域指定解除に至った。
4.土地利用と経済的課題
- 土壌汚染対策費が地価を超える可能性がある場合や、本件のように依頼者が借地者であるケースでは、対策が進まず、土地がブラウンフィールド(塩漬け土地)化するリスクがある。
このように、技術的な工夫と法的判断を組み合わせて、限られた予算と厳しい地質条件の中で効果的な対策を実施した事例といえます。